ビジネスフォンの種類も様々ありますが、新規で購入すると料金がかさみます。
そのため、リースで導入する会社も少なくありません。
リースというのは、リース会社所有のビジネスフォンを、顧客に必要な期間貸し出す契約です
しかし、リースで導入する場合は気をつける点がありますので注意しましょう。
ビジネスフォンをリースで導入する際の注意点１～返却義務の有無～
ビジネスフォンをリースする場合に注意することは、返却義務です。
ビジネスフォンのリースでは、リース期間が満了した後に返却義務があります。
電話機の所有権はリース会社にあるのです。
そのためビジネスフォンが不要になったからといって、顧客の判断で勝手に処分や返却することはできません。
リース契約というのは、ビジネスフォンを分割して購入するようなものです。
そのため契約で定めた使用期間が終了しないと、処分などはできませんので注意してください。
利用する場合は、リース契約の内容をよく理解して使用していきましょう。
ビジネスフォンをリースで導入する際の注意点２～クーリングオフ制度～
ビジネスフォンをリースする場合は、クーリングオフ制度についても注意してください。
物品を購入した場合、通常はクーリングオフ制度があります。
しかしビジネスフォンをリースする場合、クーリングオフの適用がありませんので気をつけましょう。
一度リース契約を結ぶと、リース期間の間は支払い義務が発生します。
更にリース契約の間に、倒産、廃業、オフィス移転などにより中途解約をされる場合は、残りの使用料金、あるいは違約金などの支払い義務が生じます。
違約金などについては、リース契約書に記載されていますので確認しておきましょう。
ビジネスフォンをリースで導入する際の注意点３～アフターサービス～
リース契約を結ぶ時に注意する点として、アフターサービスも挙げられます。
ビジネスフォンのリース期間中のアフターサービスについては、レンタル会社によって様々です。
一般的なリース契約では、契約書に記載した損害保険の適用範囲でしか対応してくれません。
更に保証期間が終わったビジネスフォンが故障した時は、修理代金が実費になることもあります。
電話機を修理する場合、業者によって修理料金も異なりますので、複数の業者から見積もりをとり比較検討して決めてください。
まとめ
ビジネスフォンをリースする場合、購入の場合と違いがあります。
そのため、まずは業者の選定をしっかりと行う必要があるでしょう。
ビジネスフォン販売店については、インターネット上からも検索できますので上手に活用してください。
