オフィスにビジネスフォン導入の検討をする際、「購入」と「リース」のどちらが自社に適しているか判断することは重要なポイントです。
この記事ではリースと購入の違いやメリット・デメリット、リース契約が向いている企業、一括購入がおすすめの企業についてご紹介します。
ビジネスフォンの導入方法は一括購入とリース契約の2つ
ビジネスフォンの導入方法には、大きく分けて一括購入とリース契約の2つがあります。
それぞれメリットやデメリットがあるため、一概にどちらが自社にとって良いとは言えません。
電話の利用状況や使用頻度、最新機能が必要かどうかなど、一括購入とリースのメリット・デメリットをそれぞれ理解した上で、総合的な判断が求められます。
一括購入のメリット・デメリットとは
一括購入のメリットは主に以下の2点です。
-長期的にみるとリース契約よりお得
長期間ビジネスフォンを使用する場合、トータル料金がリース契約よりも安くなるのが、一括購入の最大のメリットと言えるでしょう。
一般的なリース契約期間である5～7年利用する見込みであれば、リース契約よりトータルコストを抑えることができます。
-会社の資産になる
リース契約は契約期間が終了したら返却や借り換えになりますが、購入は自社の資産として自由に扱えます。
しばらくの期間使用した後に売却して、新しいビジネスフォンに入れ替える、といったことも可能です。
ただし、中古ビジネスフォンの売却は、かなり安くなることは頭に入れておきましょう。
一括購入のデメリットは主に以下の2点です。
-まとまった初期費用が必要
ビジネスフォンの一括購入は、電話機本体に加えて主装置（PBX）や工事代、設置費用など、高額な初期費用がかかります。
これらをまとめて支払うとなると、企業にとっては大きな負担になりますよね。
このような事情があるため、ビジネスフォンをリース契約で導入する企業も多いのです。
-減価償却処理など経理の負担がかかる
リース契約のメリットでも触れていますが、原価償却処理や資産としての処理は会計上の大きな負担となります。
経理部があるような大企業では問題なくても、企業によっては減価償却処理が負担になることもあるため、計上処理についても考慮に入れておきましょう。
リース契約のメリット・デメリットとは
ビジネスフォンのリース契約を利用するメリットは以下の3点です。
-初期費用が軽減できる
ビジネスフォンのリース契約では、電話機や主装置（PBX）といった高額の機器などを月額払いで利用できるため、一括購入のようにまとまった額の初期費用を支払う必要がありません。
-最新機種のビジネスフォンが使える
リース契約では、一括購入では手が出しにくい、最新の機種や高性能な機種を自由に選択できます。
実際に機能性に優れた機種を導入したことで業務効率が上がり、売り上げが伸びたという企業様も数多くいらっしゃいます。
購入時と同様にメーカー保証などをそのまま受けられるのも、メリットの1つです。
-経費として計上できる
月々支払うリース料金は、全額を経費計上できます。
一括購入をした場合は原価償却処理などが必要となりますが、リース契約の場合はそれも必要ないため、経費の処理が圧倒的に楽です。
計上処理も考慮した上で、費用対効果の高い方法を選ぶことが大切です。
ビジネスフォンをリース契約するデメリットは主に以下の3つです。
-中途解約ができない
リース契約は基本的に中途解約ができません。どうしても解約したい場合は、高額な違約金を支払うことになります。
リース契約は通常3年から7年程度で設定されます。契約期間が長いため、契約は慎重に行いましょう。
-料金は購入と比較して割高になる
リース契約の場合は、トータルの料金にリース利率がかかった金額を、月々に分散させて支払います。
ビジネスフォンの料率は契約期間によって変わります。目安として、5年リースで約2%、6年リースで約1.7%、7年リースで約1.5%が相場です。
リース料に維持費が含まれていないこともあり、その場合は、月々のリース料の他に「工事費」をはじめ「修理やメンテナンス費用」などを別途支払わなくてはなりません。
初期費用がかからず、月々の支払料金は定額ですが、トータルで支払う料金は一括購入よりもかなり割高になります。この点は、リース契約の最大のデメリットと言えます。
まとめ
一括購入もリース契約も、それぞれのメリット・デメリットについて、お分かりいただけたでしょうか。
まとまった初期費用はかかりますが、一括購入して会社の資産として長期間使うと費用対効果が高くなりますし、最新機能が搭載された新品のビジネスフォンを少ない初期費用で導入できるのは、リース契約の大きなメリットでしょう。
オフィス電話本舗では、ビジネスフォンの一括購入、リース契約、工事からアフターフォローまで一貫したお取り扱いが可能です。
自社にとってどちらが良いか分からない、とお悩みの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください！
